オリンピックが中止になったら

コロナの影響で1年間延期になった東京オリンピック2020は、開催されるのでしょうか。

2021年になってもコロナの影響があり、オリンピックの開催の見通しが立たないままですよね。

政府は開催の方針のままですが、オリンピック中止の世論も多くなっています。

もし、オリンピックが中止になったらどうなるのでしょうか。

なにがなんでもオリンピックを開催する必要はあるのでしょうか。

東京オリンピックが中止になった場合に各方面でどんなデメリットがあるのかをまとめました。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になったらどうなる?

オリンピック中止になったら1

オリンピックが中止になったらどうなるのかについて、気になるポイントをまとめました。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になったらどうなる①:今後の日本開催ができない

オリンピックが中止になった場合のデメリットとして挙がっている声が、今後の開催です。

もし、オリンピックを中止にしてしまうと今後日本でオリンピックが開催できなくなるのではないかというのです。

今回のオリンピックも複数の候補地があって、その中から東京が選ばれましたよね。

もし、今回オリンピックを中止してしまうと今後開催地として選ばれない可能性があるそうです。

今後、日本でオリンピックが開催されないのはデメリットかもしれませんが、賛否がありますよね。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になったらどうなる②:スポンサー料

オリンピックが中止になったら、スポンサー料が無駄になってしまいます。

オリンピック開催にあたってスポンサー企業がスポンサー料を払っています。

スポンサーにもランクがあり、コカ・コーラやパナソニックなど80社がスポンサー料をオリンピック組織委員会に支払っています。

その総額は、3480億円といわれています。

もし、オリンピックが中止になったらこのスポンサー料の返金はないそうです。

スポンサー料を支払った企業とすれば、大きな痛手ですね。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になったらどうなる③:不動産市場

東京オリンピック開催にあたり、オリンピック需要を見込んだ投資が多くされています。

オリンピックが中止になったら、オリンピック施設はオリンピックで使用されることがなくなります。

また、飲食店やホテルなどに投資していた場合も損害を受ける可能性も高くなります。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になったらどうなる④:観戦チケット

オリンピック中止になったら購入している観戦チケットはどうなるのでしょうか。

2020年に希望者に対しては、チケットの返金を実施されています。

正式にオリンピック中止が決定すれば、すべてのチケットの返金手続きが行わるのではないでしょうか。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になったらどうなる⑤:五輪相

一般的に「五輪相」と呼ばれるのが、東京オリンピック・パラリンピック競技大会担当の国務大臣です。

オリンピックが中止になったら、この五輪相はどうなるのかという声もあります。

五輪相は、元々2022年3月31日までの期間限定の閣僚ポストとなっています。

オリンピックが中止になったらその対応もあるかと思いますので、対応終了時か期間満了時まで務めることになるはずですね。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になったら日本経済がヤバいの?

経済がヤバい

もし、オリンピックが中止になったら日本の経済はどうなってしまうのでしょうか。

オリンピックが中止になったら損失額はどれくらいになるのでしょうか。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止になった損失額が4.5兆円

オリンピックが中止になったら損失額は、4.5兆円と算出されています。

4.5兆円というとかなり莫大な金額に思いますが、日本全体で見ると意外と大きな金額ではないそうなんです。

<スポンサードリンク>



オリンピックが中止の損失額は大きい?

ホテル・旅館業や飲食業のようにオリンピック中止で大きなダメージを受ける業種はあるものの、全体的な影響として見るとそこまで大きくはないと森氏は言及する。

「関西大学の宮本勝浩名誉教授の調査によると、オリンピックが中止された場合の経済損失は4.5兆円程度となっており、GDPに占める割合はわずか1%程度です」

引用:東京五輪中止の損失は4.5兆円。それでも「日本経済への影響は大きくない」と言える理由

オリンピックが中止された場合の経済損失の4.5兆円は、日本のGDPにすれば、わずか1%に過ぎないんです。

オリンピックが中止になったらもっと損害が大きいイメージがありますが、思ったほどではないようですね。

では、緊急事態宣言の損害と比べるとどうなんでしょう。

緊急事態宣言の損失は?

過去2回の緊急事態宣言とまん延防止等重点措置の影響を合わせると、損失額は計13・9兆円となり、名目GDPの2・5%程度に相当する規模になる。

引用:3度目「緊急事態」で経済損失は…17日間で7000億円

1回目、2回目の緊急事態宣言による経済損失は、どちらの場合も約6兆円ということでした。

緊急事態宣言を1回出すほうが、オリンピックが中止になった場合よりも経済損失が大きいということなんですね。

<スポンサードリンク>

オリンピックが中止になったらどうなる?なんとしても開催しようとする理由は?のまとめ

オリンピックが中止になったらどうなるのかについてまとめました。

オリンピックが中止になったらオリンピックのために投資していた費用が無駄になってしまう可能性があることが分かりました。

しかし、オリンピックが中止になったときの費用は、想像しているよりも大きくないという現実もあります。

オリンピックを中止にする経済損失よりも緊急事態宣言の1回分の経済損失のほうが大きいくらいでした。

今まで投資している人や企業がありますし、選手のことを考えると開催できればベストなのは間違いないです。

ただ、オリンピックが中止になったとしても想像しているよりも損失は大きくないのかもしれませんね。

もちろん、今回調べた項目以外にも損害があるのかもしれませんが、日本経済がボロボロになってしまうというところまではいかない可能性が高そうですよね。